・・・今回は、そのようなアナウンサーの前フリから始まる、「あらゆる家電（機器）がインターネットに繋がる世界」をテーマに取り上げたRT（Russia Today）からの動画「Minority report: Era of total surveillance zooms-in on US?」（マイノリティー・レポート：完全監視の時代がアメリカに忍びよる？）とその動画の内容を要約した記事をご紹介したいと思います。
まず、世の中の大半の人達が「Joseph Kony」という人物の存在すら知らない現状から変えて行かなければダメだ、とRussellさんは人々への「啓蒙」に取り掛かります。 Joseph Konyがどういった人物であるかを知り、それまでの自分の無関心さにショックを受けた人々は、その「大事な話」を口づてに、または、SNSを通して、人から人へと伝えて行きました。 そうするうちに、最初はRussellさん一人で始めた運動であったのが、見る見る支持者が増えて行ったのです。
そういった悩めるプレッパーたちに向けて「備えを怠ってきた人達から、いかに自分の蓄えを守るか」をテーマにして書かれた記事が、プレッパー・サイトやサバイバル・サイト、金融／社会崩壊（collapse）をテーマにしているサイトなどで紹介され、広まっています。 その中から今回は、多くのサイトにて転載されている記事「How To Divert The Unprepared From Your Preps」（準備を怠ってしまった人達から、あなたの蓄えを守る方法）をご紹介してみたいと思います。 この記事は、サバイバル・サイト『Modern Survival Blog.com』 に掲載されたものです。
「Written by The Grand Master of the Illuminati, Great Grandson of Tsar Nicholas Romanov, Eldest Grandson of Anastasia Romanov, Finder of The Holy Grail, Holder of The Ring of Power, and Leader of the Revolution ...... ALEXANDER ROMANOV」 と云う文句が謳われているアレクサンダー自作の≪『６６６』（←本）プロモーション用ビデオ≫からのひとコマ。
テクノトロニックの時代では、より一層統制された社会が徐々にその姿を現わす.....エリートによって支配され、伝統的な価値観に縛られない.....エリート達は、政治的な目的を果たすためならば、大衆の行動に影響を及ばすような最新の技術を使う事も辞さない..... 社会の危機を継続させ、カリスマ性のある人物を登場させ、大衆の衆望を得るためにマスメディアを利用することで、アメリカを非常にコントロールされた社会に変身させる事も出来る..... さらに、政治的画策の目的のために、人間の脳と行動（習性）に関する研究の成果を利用すること − 実に魅力的な話である ― も可能かも知れない。 ズビグニュー・ブレジンスキー、 Between Two Ages: America’s Role in the Technetronic Era, 1970
今まではバラバラだった複数の「糸」が、今まさに一本の糸に縒られ始めている、とRichardさんが言うように、グローバル・エリート達の目的達成に必要な要素（個々の糸）は、そこここに存在しそれぞれ「出番」を待っているのでしょう。 その中の一つ（一糸）が、Occupy Wall Street のmovementだとしたら・・・・？
Occupy Wall Street の影響か、グローバル・エリートやNew World Order、金融マフィアなどに関する記事をブログやTwitterで取り上げたり、フォーラム（掲示板）に持ち込む人達が海外ではじわじわと増えているようです。 今回は、そのようにして「広まって」いるいくつかの記事の中から『The Elite Plan for a New World Social Order』と云う記事を取り上げてご紹介したいと思います。
この記事は、２０１１年１０月にNew Dawn Magazine に掲載されたもので、過去４０年間の資本主義システムとグローバル・エリートや銀行家たちの「プラン」、グローバリゼーション、警察国家、資本主義後の世界、、、などについて考察されているものです。
著者は、Richard K Mooreさんと云う方です。 Richardさんは、１９９４年まではシリコンバレーでコンピューターのソフト研究開発に携わっていたそうですが、当時、世の中の「おかしさ」にふと気付いたことから、自分で情報収集を始め、世の中の本当の姿を理解しようと勉強を始めたそうです。
ジョン・パーキンズは彼の著書『Confessions of an Economic Hit Man』の中で、過去何十年に亘り第三世界がいかに様々な手法で騙されながら永久債で縛り付けられ、制圧されて来たかについて解説しています。 ― このような負債の返済は、永久に出来ないような仕組みになっているのです。 代わりに、負債は定期的に借り換えされ、その度に国はより深い負債地獄へと追い込まれ、更なるIMFの理不尽な命令への服従を余儀なくされるのです。 周到に計画された金融崩壊と、too big to fail（潰す（破たんさせる）には大きすぎる）のまやかしで、バンクスターたちは、ルビコン川を渡ってしまった（もう後には引けない所まで行ってしまった）のです ： ヒットマンの仕事は現在、第一世界で展開しているのです。
Michel Chossudovskyは、著書『The Globalization of Poverty』のなかで、グローバリゼーションとIMFの取って来た動きが、過去数十年に亘っていかに第三世界の貧困を拡大してきたか解説しています。 金融崩壊と救済措置、それに続く緊縮をドラマチックに強調しながら、貧困製造プロジェクトは、とうとう後戻りできないところまで行ってしまいました。 この新しい世界システムのもとでは、「繁栄するミドルクラス」など存在しません。 それどころか、新体制はかつての王権と農奴制のようなもの（アンシャン・レジーム）となるでしょう。
クリントン元大統領が召喚した委員会（Advisory Committee on Human Radiation Experiments 放射線被曝実験諮問委員会）のメンバーの一人であったJonathan.D.Morenoは、「法の網を潜って、今なお人体実験は続けられているし、これからも続けられていくであろう」と言っています。
ニュルンベルク裁判が続くなか、AMA（American Medical Association 米国医師会）も独自の倫理基準を定めました。 その中には以下のような条項が含まれています ： １）人体実験の被験者からの同意は、必ず事前に得ること ２）各実験の危険性は、あらかじめ動物実験にて検証されること ３）実験は、適切な医療処置とマネージメント下のもとで行われなければならない
The Final Report of the President’s Advisory Committee（委員会による最終報告）は、１９９６年にオックスフォード大学出版局（Oxford University Press）から出版されている「The Human Radiation Experiments」で読む事ができます。 委員会は、数々の実験については深く調べましたが、実験台となった人々に関する調査はなされませんでした。 多くのケースにおいて、患者の名前や記録はすでに廃棄されており、実際には一体何件の実験が行われたのか、それが何処で行われたのか、どの政府機関が関与していたのか、などを割り出すのは容易なことではありませんでした。 また、研究（実験）の支援機関の一つであった米国保健福祉省も、何十年も昔に実施されたような実験に関する資料・記録は、すでに処分済みでした。
第二次世界大戦後の冷戦時代、何千人ものアメリカ国民が、政府が秘密裏に行って来た４０００件以上の放射線実験の犠牲者となってきました。 これらの実験を行ってきたのは、Atomic Energy Commission (AEC)（米原子力委員会）をはじめ、Department of Defense（米国防総省）, Department of Health, Education and Welfare（米保険教育厚生省）, Public Health Service (now the CDC)（公衆衛生局（現在の米疾病管理予防センター））, National Institutes of Health（米国立衛生研究所）, Veterans Administration (VA)（退役軍人管理局）, CIA, そして NASA などの機関です。
また、ネバダ、ユタ、コロラド、ニューメキシコといったネバダ核実験場の近くの小さな町に住む何千人もの住民たち、いわゆる「風下住民」も放射性降下物の被害を受けました。 彼ら風下住民たち（動物たちも含め）は、環境、食物、への放射能汚染の害に見舞われたと同時に、最もひどい放射線累積効果に苦しまされました。 政府により被曝させられ、その後も被曝症状に苦しみ続けることとなる環境に置かれることとなってしまった人々の様子は、キャロル・ギャラガー著作のフォト・エッセイ「American Ground Zero: The Secret Nuclear War (The Free Press, 1993)」 に記録されています。
機密解除となったAEC（原子力委員会、現在はDepartment of Energy（米エネルギー省））の１９５０年代の記録文書を調べたキャロル・ギャラガーは、その文書の中でネバダ核実験場の風下住民について「利用価値の低い人口の居住地区」と記されたあったことに驚愕したそうです。 そうした冷酷な行為（風下住民に対する扱いと表現）にショックを受けたギャラガーは、彼女自身も米西部に移り住む事を決め、以来、核実験場の近くに生活する人々や実験場で働く人たち、また、軍の核実験により何度も放射線に晒された兵士たちについて調査・記録し続けています。
1. We are demanding that all residents living within 80km (50 miles) radius around Fukushima Daiichi Power plant be evacuated at once. 1. 私たちは福島第一原子力発電所周域半径80km以内における全ての居住者を一勢避難させることを要求する。
2. We are demanding that the Japanese Government assists ALL refugees with proper subventions for their relocation and other allowances. 2. 私たちは、全ての避難者における転居・その他に伴う費用に対して、適切な助成金の支援を日本政府に要求する。
3. We are demanding that all schools be shut down immediately without conditions within this 80km evacuation zone. All children must be transferred to other schools around Japan and great efforts must be provided by the government to integrate these children into their new environment. 3. 私たちは、半径80km避難区域内の全ての学校において、状況の如何に関わらず、直ちに一時休校とされることを要求する。この学校に通う全ての子どもたちは他の周辺の学校に転校させ、又、子どもたちが新しい環境に馴染める様、最大限の配慮を日本政府に要求する。
4. We are demanding that across the land of Japan, the "safe" legal limit in radiation exposure be reset to the default of 1 milisievert per year! 4. 私たちは、放射能汚染における法的安全基準について、日本国内一律、年間1ミリシーベルトに引き下げることを要求する。
今回ご紹介しました動画の中には、「Today we are all JAPANESE」 というフレーズが使われています。 日本語の字幕には「日本のみんなは、みな日本人」 となっていましたが、私は「今は、世界中の皆が日本人」、つまり、現在日本の人達の身の上に起こっている事は、決して他人事では無い、地球上の人類みんなが同じ船に乗っているのですよ（運命共同体？）、と云う意味なのではないかと、解釈しました。 （もちろん、日本人への同情・励ましを込めた表現でもあるのでしょう）
